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JAPAN SUSTAINABLE SEAFOOD AWARD

ジャパン・サステナブル
シーフード・アワード とは

ジャパン・サステナブルシーフード・アワードは、国内で広がるサステナブル・シーフードのムーブメントをより一層活性化させるために2019年に始まりました。

その年に功績を残した、日本国内におけるサステナブル・シーフードに関する取り組みを「ファイナリスト」とし、その中でも最もインパクトをもたらしたプロジェクトを「チャンピオン」として表彰しています。

今年は、10回目を迎える東京サステナブルシーフード・サミットにおける、ムーブメントの軌跡を多様なステークホルダーの皆様と確認・祝福しあうという全体方針に則り、取り組みの審査・募集は行わず、これまでの取り組みに再度焦点を当て、皆様にご紹介いたします。

そして、2025年。第6回目となるアワードは、大阪・関西万博内でファイナリストの表彰式を行う予定です!

詳細は決定次第webページ等で告知いたします。

皆様からの応募を楽しみにお待ちしております。

これまでの表彰部門

  • リーダーシップ部門

    単独、もしくは複数の企業、組織、個人による、画期的な取り組みで業界のパイオニア的存在となったプロジェクトを表彰します。
    周囲が次に続くような取り組みであることを重視します。

  • コラボレーション部門

    複数の企業、組織、もしくは個人がノウハウを共有することで実現したプロジェクト(同業者間の協働も含む)を表彰します。
    複数組織が協働することで業界により大きな影響を与える取り組みであることを重視します。

  • U-30(30歳未満)部門

    学生を含む、30歳未満の個人、あるいは30歳未満の個人を主体とする組織によるプロジェクトを表彰します。
    水産業を持続可能にするためのプロジェクトであれば、構想や過程の段階での応募も可能です。

2023年の授賞式の様子

これまでの受賞者

※各プロジェクトの取り組み状況に関しては、
受賞当時の内容になります。

第5回
2023年

リーダーシップ部門 
チャンピオン

「北三陸から、世界の海を豊かにする」プラットフォームの構築

株式会社北三陸ファクトリー/一般社団法人moova

地球温暖化などの環境変化が原因となり、増えすぎたウニによってアマモ場が食い荒らされる「磯焼け」と呼ばれる海の砂漠化が、日本を含め世界各国で深刻な環境・社会問題となっています。
北三陸ファクトリーでは、磯焼けによる餌不足で実入りが悪くなった痩せウニを廃棄ではな く、美味しいウニに変える「ウニ再生養殖」、ウニ殻で作られた堆肥ブロックを用いた「アマモ場 再生」の取り組みを行っています。
しかしながら、世界的な海の砂漠化に対する認知度は低く、加速度的に深刻化する事態に向き 合うためには、より多くの力やアイディアが必要であると考え、水産事業者だけでなく多方面 で活躍する人々やコミュニティを繋げ、共にアクションを起こしていくプラットフォームを立ち上げました。

チャンピオンの
インタビュー記事はこちら

U-30部門 
チャンピオン

未利用資源活用による担い手育成の研究

愛知県立三谷水産高等学校/ヤマサちくわ株式会社/愛知県淡水養殖組合

本校とヤマサちくわ株式会社との協働で蒲郡市の形原・西浦漁協で水揚げされる「ジンケンエビ」を用いたさつま揚げを開発しました。
ジンケンエビは大きくても5cmほどの深海エビで、殻をむくのに困難を要し、漁獲されても廃棄される場合があります。加工に手間はかかりますが、加熱すると非常に赤色が鮮明に発色されるエビであり、そこに視点を置いて乾燥させ粉末にしました。(生のままのジンケンエビは薄い赤色をしているが加熱させることで更に赤色が際立つ)粉末にしたエビをすり身に混ぜ、地域の学校給食などで提供しました。
地域企業と連携して地元で獲れる水産物を加工することで、生徒に水産業への興味関心を持たせ、次世代の担い手を育成する活動を行っています。

チャンピオンの
インタビュー記事はこちら

特別賞

「あなたの専属漁師」完全受注漁による持続可能な漁業

邦美丸

私たちの事業は“あなたの専属漁師”をコンセプトにした国内初の「完全受注漁」という、持続可能な漁業です。完全受注漁とはECサイトやSNSを活用して消費者から事前に注文を受けた必要な魚だけを獲るという、自然界に受注生産を取り入れた新たな漁システムです。
通常の漁師は好きな時に好きなだけ魚を獲り、市場に供給します。完全受注漁は通常とは真逆の漁システムであり、現在の漁業の課題である水産資源の乱獲、価格の不安定性、漁師の過労問題、後継者不足問題を解消できる新たなビジネスモデルになります。 完全受注漁で未来資源を守りながら漁師界にイノベーションを起こします。只今、県の経営革新計画を申請中です。

2023年
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